モンテディオ山形は、新スタジアムの建設費の出資を受ける東京の不動産会社エスコンと共同会見を開き、新スタジアムを核とした地方創生につなげていく考えを強調しました。

共同会見には、モンテディオ山形の相田健太郎社長と、エスコンの伊藤貴俊社長らが出席しました。

現在、工事が本格化している新スタジアムをめぐっては25年11月、建設費の3分の1ほどにあたるおよそ50億円を支援する予定だった株主との関係解消が発表され、新スタジアム建設は一時、暗礁に乗り上げていました。

しかし、26年2月、最大50億円の出資を公表したのがエスコンでした。

【エスコン　伊藤貴俊社長】
「一緒に地域の宝となるスタジアムを開発することができれば、エスコンとして掲げる地方創生事業の大きな挑戦が始めることができると感じた」

2028年8月の開業を目指している新スタジアム。

エスコンはプロ野球チーム「北海道日本ハムファイターズ」の本拠地周辺の開発にも携わっているノウハウを生かし、周辺にホテルやレジャー施設を新たに建設するなど、サッカー以外でも日常的なにぎわいを生み出したい考えです。

【モンテディオ山形　相田健太郎社長】
「私共はただスタジアムを造るのではない。我々がつくるものは山形の未来をつくること雪国のハンデを知恵と育成力で乗り越え地方都市の皆様に勇気を与えられるような存在を目指したい」

また6月末にはエスコンがモンテディオ山形の株式98％を取得し、子会社化する方針ですが、クラブ経営はこれまで通りモンテディオ山形が担う予定です。

【モンテディオ山形　相田健太郎社長】
「我々としては、今まで足りてなかったところをエスコンの力を借りることでより強くなれる部分もあると思うし、我々が今までやってきたことをさらに精度をあげるというか力を込めてやっていくフェーズに入っていると思うので、これまで以上にしっかりと地に足をつけてやっていきたい」