大雨などによる自然災害の発生に備えようと自治体職員を対象とした研修会が米沢市で開かれました。

県と山形地方気象台は、自然災害が発生した際、気象情報などを踏まえて防災態勢を的確に判断できる自治体職員を養成しようと、2024年から防災担当者を対象にした研修会を開いています。

6月12日は米沢市や寒河江市など10の市と町の職員、16人が参加しました。

いつどこで起こるかわからない災害を実際に想定して、グループごとに対策案を考えます。

マップを囲んで真剣な表情です。

グループワークでは台風が発生し大雨に関する気象情報や警報が出された場合を想定、防災態勢や避難情報などの対応について話し合います。

「ここから基準に達してしまう可能性があるので、日暮れ前には下流の方にも高齢者避難がかけられるように準備する必要がある。」

参加者は気象台の職員にアドバイスをもらいながら、的確な避難情報が出せるように意見を交わしていました。

市民・町民の皆さんに「こういう情報を発信すればいいんだ」や「こういう基準で考えればいいんだ」というところを学ぶことが出来て大変勉強になった。